integrated_report_2022

グループ各社との連携を活かしてバリューチェーンを拡大し、環境ニーズの取り込みを加速します。取締役専務執行役員環境資材事業本部長環境資材事業本部三宅貴久P.252021年度はグループ内土木事業の統合、2022年度は農業資材販売会社2社の統合と、環境資材事業本部における連結経営体制強化の土台作りを進めました。2021年度からの急激な原材料価格高騰など、事業を取り巻く環境は厳しい状況が続きますが、2022年度は中期経営計画の最終年度計画達成のための足場固めの年として、環境対応型新製品の開発、DX推進による業務の効率化、リサイクル・リニューアルへの取り組み強化など将来への準備を着実に進めます。また、経営基盤の強化にさらに磨きをかけることで、製造、販売、施工という事業の川上から川下までカバーするバリューチェーンの拡大を図り、持続的な事業の成長を目指します。「プロダクトアウトとマーケットインの融合」で社会課題解決に貢献するグローバルなものづくりを進めます。建築資材事業本部P.23お客様に直接見て、触れていただく建築資材製品をご提供している当本部では、中期経営計画におけるテーマを「プロダクトアウトとマーケットインの融合」と掲げ、お客様の生の声に寄り添う製品の企画・開発に取り組んでいます。当社の誇る高い製造技術で市場のニーズに応える製品を実現し、日本国内はもとより海外においても製販一体の取り組みをさらに充実させていきます。また、グループで取り組んでいるサステナビリティ経営の一翼を担うべく、リサイクル原料やバイオ由来の原料の使用など環境負荷の低減に寄与するものづくりに注力し、本業を通じて具体的にSDGsに取り組んでいくことで、社会課題の解決に貢献していきます。取締役専務執行役員建築資材事業本部長上田明裕半導体等先端技術分野の市場成長を追い風に、変化に強い収益基盤を確立していきます。高機能材事業本部P.27高機能材事業本部は、本体のプレートとモータの2分野に加え、ナノ材料、切削材料、アイウェア材料等独自の技術を持つ事業会社の自律的活動とのバランスを取った経営で、半導体等先端技術分野への素材・部材供給を事業の柱としています。これらの市場は今後も高成長が続くと予想されますが、先行きが不透明な国際情勢を背景に、原料・エネルギーの供給状況が日々、変化しています。まるで、空は快晴だが、前後左右から荒波が襲う海を進んでいるようです。そのような環境の下で、働く仲間の能力を最大限発揮し、製品の供給能力を高め、圧倒的なコスト競争力を獲得することで中期経営計画を達成し、「2030年のありたい姿」の実現に向けて邁進していきます。執行役員高機能材事業本部長山崎孝生産性向上と環境対応を加速させ、構造改革を通じて“機能”を高めていきます。機能フィルム事業本部P.29ボンセット事業部を取り巻く市場環境は、環境対応型商品へのニーズの高まりが当社グループ事業の中で最も顕著であり、引き続きサステナブル商品の開発・供給体制の強化を加速させていきます。サンジップ事業部は、2021年度、商品ポートフォリオの見直しに加え、国内外生産拠点における生産能力増強、自動化・DX化による“Renovation&Innovation”に着手しました。2022年度は、これら生産性向上に向けた取り組み成果の早期刈り取りを図ります。これらの取り組みにより、中期経営計画2年目である2022年度は、構造改革と製品の付加価値向上によって、グループにおける成長ドライバーとなり、真の“機能”を発揮してまいります。常務執行役員機能フィルム事業本部長島秀宏22