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実効性向上の取り組み取締役会の実効性評価当社は、取締役会の機能を向上させることを目的に、毎年、取締役会の実効性について分析・評価を行い、その結果明らかとなった課題に取り組んでいます。2021年度の実効性評価については以下のとおりです。分析・評価方法評価プロセスに関するガバナンス委員会での審議取締役・監査役による自己評価アンケートの実施取締役・監査役による意見交換評価結果に関するガバナンス委員会での審議取締役会による評価●長期視点での議論の拡充:計画的、継続的な議論を展開する仕組みとして、2021年4月より中計・マテリアリティ管理委員会の運用を開始しました。●バナンス向上のための体制強化:2021年8月1日付で取締役会の諮問機関としてガバナンス関連の重要事項等について審議を行うガバナンス委員会を設置しました。●締役会の多様性:中長期経営戦略に照らして当社取締役会に必要と考えるスキルを特定したうえでスキルマトリックスを作成し、現状把握を行いました。●営戦略と整合的な役員報酬体系の構築:2021年6月定時株主総会において当社取締役の中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めるために、従前の株式報酬制度(株式交付信託)を業績連動型へ変更するとともに、譲渡制限付株式報酬制度を導入しました。●主・投資家との対話のフィードバック:IR活動の実施状況や株主・投資家から得た意見等について取締役会への報告を実施しました。2021年度に改善された項目●評価結果:ガバナンス体制の強化や取締役会での審議の活性化に対する取り組みなど、概ね肯定的な評価が得られており、取締役会全体としては適切に機能し、実効性は確保されていると判断しました。今後は、以下の5項目を優先課題として改善に向けた取り組みを推進し、取締役会の実効性のさらなる向上を図ります。●優先課題:(1)中長期視点での議論の拡充(2)ガバナンス深化のための基本的な考え方の整理(3)経営支援プログラムの拡充(4)サステナビリティ課題への取り組み強化(5)株主・投資家との対話の充実2021年度の実効性評価と今後の取り組み役員トレーニング方針当社は取締役・監査役がその役割・責務を適切に果たすために必要な研鑽をフォローすることを基本的な方針とし、以下のとおり取締役・監査役に対するトレーニングを実施します。取締役・監査役が新たに就任する際は、コンプライアンスやコーポレート・ガバナンス等に関する研修を実施します。加えて、社外取締役・社外監査役が新たに就任する際は、当社の事業内容の説明等を実施します。取締役・監査役が就任後においても、その責務の履行に必要な知識の習得や研鑽に努めることができるよう、適宜研修の機会を設けます。将来の取締役・監査役候補者である執行役員等に対しても、会社経営に関する必要事項について外部講習の受講を義務付けるなど、早期から意識・能力を醸成する環境を整備しています。特定テーマの講演等開催状況(2021年度)中計必達に向けた企業風土改革部長職以上脱炭素社会・気候変動について部長職以上リスク管理～重要リスクの特定経営会議メンバー※詳細はコーポレート・ガバナンス報告書をご覧ください。https://www.takiron-ci.co.jp/corporate/governance.php49タキロンシーアイグループ統合報告書2022
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